どうしてカーボンニュートラルが必要なの？～後編～

前回の投稿から少し時間が空いてしまいました、、、今後はペースを上げていきます！
これまでそもそも「カーボンニュートラル」とは？といったところから、カーボンニュートラル実現のための具体的な取組についてお伝えしました。
今回は、部門ごと（電力、産業、運輸、民生）の取組について、そして世界各国の削減目標や政策などについて解説していきます。

■各部門の脱炭素技術
CO2排出は大きく分けると電力分野と非電力分野の2つに分けられます。電力分野は文字通り、発電所が当てはまります。非電力分野は、工場などの産業部門、民生部門（私たち一般の人々の生活やお店などの業務）、運輸部門で分けられます。
この部門ごとの脱炭素技術について見ていきましょう。




（出典）経済産業省　資源エネルギー庁

電力部門では、再エネの導入・拡大、水素発電やアンモニア燃料による発電における技術開発が進められています。
産業部門においては機器のエネルギー源を電力にする「電化」の促進や、重油を使用しているボイラーのLPGやLNGへの燃料転換が進められています。
運輸の分野では、EVやFCVの導入拡大などが進められています。前回のコラムでも取り上げた水素エンジン車の開発もトヨタが進めるなど自動車メーカーは乗用車、トラックメーカーともにスピード感を増して開発に向けて動いています。

また、自動車だけでなく、船舶や航空機に関しても同様に環境へ配慮した次世代エネルギーの開発が急がれています。
また、私たちの生活にも、エコキュートなどの給湯器やオール電化が普及したり、水素燃料電池の導入拡大を目指したりなど各方面で進められています。

■世界各国の削減目標と「カーボンニュートラル」戦略
前編では菅総理の所信表明演説についてお話ししましたが、世界では「カーボンニュートラル」に向けてどのような目標を掲げているか解説していきます。


（出典）経済経済産業省　資源エネルギー庁

2050年の「カーボンニュートラル」は日本だけでなく全世界の動きであり、120以上の国が同じ目標を掲げています。
前編でも「カーボンニュートラル」は成長の原動力となるものだとお伝えしましたが、上記の通り世界各国も「カーボンニュートラル」への取組によって経済成長を目指していることが分かります。
世界全体で同じ目標を持っている現在、日本には世界のグリーン産業を引っ張っていくようなリーダー的立場が求められています。

今回は後編ということで、各部門の取組や世界各国の動きについて解説しました。今後は全3回の「どうしてカーボンニュートラルが必要なの？」のコラムの中で登場したキーワードについて解説していこうと思います。
今回のコラムに関してのご意見や掲載してほしい話題などございましたら、お問い合わせフォームよりお知らせください。 お待ちしております！

文：エネルギー事業部 営業戦略課　髙野龍太郎